原爆で両親を亡くした子どもたちはその後どうやって暮らしたのですか(FAQID-5801)

　原爆により両親を亡くした孤児は2,000人とも6,500人ともいわれています。頼る親戚もない孤児たちは、たばこのすいがらを拾ったり、靴磨きなどをして暮らしました。

　また、そういった孤児を収容するための孤児収容所ができ、広島市周辺には昭和22年末現在で5施設が設置されていました。

　収容所は多くの孤児を抱え、物資や資金も思うように集まらず、食糧の確保が最大の悩みでした。そのため、孤児は農作業や地引き網、貝掘りなど、できることは何でもして、食べられるものは何でも食べていました。

　また、昭和24年8月にニューヨークの著名な文芸雑誌「土曜文学評論」の主筆として広島を訪れたノーマン・カズンズ氏（1915～1990,広島市の特別名誉市民）は、被爆の惨状を視察する中で、広島戦災児育成所を訪ね原爆孤児たちに強烈な衝撃を受けました。
　カズンズ氏は帰米後、同誌に「4年後のヒロシマ」と題するルポを発表し、原爆孤児を米国人の精神養子として育成しようと呼びかけました。反響は大きく、孤児の「道徳的里親」を希望する多数の米国人が名乗りをあげました。翌25年1月、戦災児育成所の児童71人が精神養子になったのに続き、その対象も広島修道院、新生学園、光の園、似島学園などの施設に広げられ、この年だけでも233人の養子縁組が成立し、米国からの送金額は8,000ドルあまりに達しました。市では戦災孤児養育資金管理運営委員会（のちの広島市精神養子委員会）を設立し、資金の配分や養子縁組の仲立ちにあたりました。
　この運動は年とともに熱が加わり、28年には最高の409人となりましたが、児童が成長するにつれて、30年から減り始め、10年にわたったこの運動も34年には打ち切られました。この間、8施設490人あまりの児童が養育資金の支給を受けて、社会に巣立っていきました。
　ノーマン・カズンズ氏はたびたび来広して精神養子たちとの交流を深めましたが、この運動は、日本でも原爆孤児国内精神養子運動を起こさせる契機になりました。

関連情報

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外部リンク

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