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ページ番号:0000009413更新日:2019年10月21日更新印刷ページ表示

後障害について

 原子爆弾による放射線は、被爆直後の急性障害(発熱、はきけ、下痢など)だけでなく、その後も長期にわたってさまざまな障害を引き起こし、被爆者の健康を現在もなお脅かし続けています。
 昭和21年(1946年)初めころから、火傷が治ったあとが盛り上がる、いわゆるケロイド症状が現れました。また、胎内被爆児は出生後も死亡率が高く、死を免れても小頭症などの症状が現れることもありました。さらに被爆後5,6年が経過した昭和25年(1950年)ごろから白血病患者が増加し、昭和30年(1955年)頃からは甲状腺ガン、乳ガン、肺ガンなど悪性腫瘍の発生率が高くなり始めました。
 放射線が年月を経て引き起こす影響については、未だ十分に解明されておらず、調査や研究が現在も続けられています。

 また、原爆は、人や物に大きな被害を与えただけではなく、人々の社会生活そのものを破壊しました。
 その徹底的な破壊力は、家族から親兄弟や親戚、知人などを奪い、あらゆる施設はもちろん、さまざまな社会的機能をも一瞬にして消滅させました。それは、かつて人々が経験したことのないものであり、生き残った人々の生活に、言葉ではとても表現できない数多くの困難をもたらしました。
 原爆によって心身に及ぼされた傷害は、時が経過しても癒えることがなく、特に放射線の恐ろしさが目立ちました。
 連合国による占領期に制限を受けていた日本の原爆症研究は、昭和26年(1951年)の独立後ようやく進み始め、後障害に苦しむ多くの被爆者の姿が次第に明らかになっていきました。

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